どうする!? どうなる!? ワーホリ･留学後の就活 ワーホリ･留学後に帰国する人のために、 海外経験が生きる仕事と日本での就職活動の方法を紹介。

　英語力はもちろんのこと、海外で培った就業経験や国際感覚を求める職業は年々、日本国内で需要が高まってきているようだ。だが、かつてのように留学生や帰国子女が珍しくない現在、英語だけではなく専門スキルに長けている人材を会社は望んでいる。まずは、海外で学んだ（または経験した）スキルが、日本のどんな業種･職種にマッチするのかを考えてみよう。

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■外資系企業（ビジネス･専門職系）

職場でもバリバリ英語を使う !
　 日本では、過去10年間で外資系企業の数が約2倍にも膨れ上がっており、外資系企業の求人数も増加傾向にある。学歴･年齢などでキャリアを判断せずに、実力主義の会社が多いのが特徴。職場も外国人や国際感覚を持った人で溢れている会社も多く、海外生活が長い人にとっては馴染みやすい。

●狙い目の求人は ? 業種：保険、金融、サービス、メーカー、小売業など 職種：営業、コンサルタント、海外ブランド販売スタッフなど

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■海外に事業拠点を持つ日本企業（ビジネス･専門職系）

海外赴任や海外出張などの国際舞台で活躍
　 近年、日本企業の海外進出が盛んになり、一般的な日本企業で就職するにあたっても英語力や国際ビジネス･スキルを求める企業が増えてきた。日本国内での勤務が中心だが、英語力の高い社員は海外赴任や海外出張などで活躍できる。

●狙い目の求人は ? 業種：商社、サービス、流通など 職種：営業、貿易事務、総合職（経理･人事･事務など）、通関士、ITスペシャリストなど

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■ IT

右肩上がりの業界で、一気にヒルズ族に!?
　 日本のIT業界は依然右肩上がりで、慢性的な人材不足。特にシステム、ネットワーク系のエンジニア職種は30代で年収1,000万円も夢ではない。しかも、日本企業の海外進出の影響で英語力のあるエンジニアはより就職に有利だ。また世界で通用する、シスコ技術者認定試験やMCP、オラクル･マスターといったベンダー資格の試験やテキストは英語版が先行するため、日本語で学ぶ人に差をつけることができる。

●狙い目の求人は ? 業種：通信業、ソフトウエア･情報処理、マスコミ、ゲームなど 職種：SE（システム･エンジニア）、ネットワーク･エンジニア、プログラマ、CGクリエイター、ウェブ･クリエイターなど

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■旅行･ホテル･エアライン

憧れの職業が専門スキル次第で身近に
　 キャビン･アテンダント（CA）やホテルマンなどのエアライン、旅行、ホテルといった業界は依然として人気が高く、ホスピタリティー関連職種としては花形。英語力はもちろんのこと、各職種における専門スキルと職種に関連した資格を取得することで就職は有利になる。職種によって求められる英語力が異なる。

●狙い目の求人は ? エアライン：キャビン･アテンダント（フライト･アテンダント）、グランド･スタッフ、空港インフォメーションなど ホテル：フロント･スタッフ、ベル･スタッフ、コンシェルジュ、バンケット･サービス、ブライダル･スタッフなど 旅行：ツアー･コンダクター、ランド･オペレーター、クルーズ･デスク、旅行代理店企画営業など

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■児童教育･日本語教育

少子化の日本で求められるのは、プラスαのスキル
　 少子化などの影響から、幼稚園と保育所の機能を統合する「幼保一元化」が進む日本では、乳幼児教育の質の向上が課題となっている。中でも保育士、幼稚園教諭の英語力向上が推進されている地域が多い。また、外国人に日本語を教える日本語教師は英語力が必須のほか、正しい日本語能力も問われる。

●狙い目の求人は ? 保育士、幼稚園教諭、児童英語講師、英会話スクール講師、日本語教師など

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■主に英語を仕事に

英語とコミュニケーション能力で差をつける
　 留学などで培った英語力をそのまま仕事に生かしたいと考える人は少なくない。翻訳･通訳はその代表的な例であるが、日英の両言語において堪能であることが必要。翻訳は主に文芸、映像、実務の分野があり、現在は日本製品の取扱説明書などを英語版に直す実務翻訳の需要が高い。通訳はビジネスやメディアなどさまざまな活躍の場があり、企業内通訳のほか派遣やフリーランスといったスタイルもある。

●狙い目の求人は ? 業種：メーカー、印刷･広告、マスコミなど 職種：出版翻訳、メディア翻訳･通訳、会議通訳、ビジネス通訳、秘書など

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　現時点で留学生として大学などに通っている人や、ワーキング･ホリデー･メーカーとしてオーストラリア各地で海外生活体験を満喫している人も、その多くがいつかは帰国して日本で就職することだろう。では、帰国後いつ、どのように就職活動を行えばいいのか ? ここでは留学生をメインに活動時期と方法、ワーク･スタイルについて紹介する。

■就活はいつから始めればいいの ?

　日本の大学･短大生は、卒業前年次の秋（早い人は8月）から就職活動（就活）を始め、翌年初夏ごろに内定、翌々年4月に入社というパターンが主流。学年度の切り替わり時期が日本と異なる留学生は、4月入社を目指しての短期勝負を余儀なくされるが、不安になることはない。留学生･帰国子女を対象とした就職セミナーや第2新卒向けの合同企業説明会などは各地で頻繁に開催されているほか、「秋採用」や「通年採用」を行っている企業も増えてきた。また、夏休みや冬休みの長期休暇に帰国して、就活を行うことも可能。ほかにも、インターネットを利用すれば、ウェブ上で企業にエントリーができるなど、日本の学生と同様、卒業前年次からの就活は可能だ。

■就活はこうやって行おう

まずはエントリーをすることが第1歩

　 合同企業説明会や紹介予定派遣の登録、ウェブでの直接エントリーなど、企業へのアクセスの仕方はさまざま。どのようなカタチで企業にアプローチするにせよ、「エントリー」「登録」が必要になる。また、雇用形態やライフスタイルによって就活の仕方も変わってくるので、ここでじっくり考えてみよう。

1. 準備編
   帰国前にインターネットで情報収集しよう
   今からでも始められる就活はなんと言っても情報収集。「情報を制する者は就活を制する」といっても過言ではないほど、情報収集は大切だ。留学生なら、インターネットを使った情報収集が便利であることは言うまでもない。就活用のポータル･サイトには「リクナビ」「毎日就職ナビ」「日経ナビ」などがある。会員登録（無料）すれば、企業へのエントリーはもちろん、セミナー情報や企業からのアプローチ･メッセージが届くなどの会員限定のサービスが受けられる。
2. ワーク･スタイル決定編
   正社員として働く
   日本では「終身雇用制度」がもはや死語となり、3〜5年で転職する若手の社会人が増えている。ただ、勤続年数に応じた昇給や賞与（ボーナス）といった正社員だからこそ受けられる恩恵があるのも事実で、やはり正社員での入社を希望する人が多い。企業側も社員として長く働いてくれることを望んでいるようだ。合同企業セミナーや企業が独自で行うセミナーなど、就活におけるイベントもたくさん開催されている。

<正社員を目指すなら> ■ 合同就職説明会 ■ 大きな会場に多数の企業がブースを出して行われる就職活動イベント。大規模な説明会は、「就活向けポータル･サイト」を持つ企業が開催している。1度に多数の企業の資料や情報が集まるほか、人事担当者やOB･OGらと直接話せる可能性もある。履歴書などを説明会当日に受け付ける企業もあるので、準備は万端にしておこう。 ■ 企業説明会 ■ 企業が単独で行う会場説明会。大規模な合同就職説明会とは異なり、より会社の人とコミュニケーションを取れるので、入社を希望する会社が決まっている場合は、できるだけ出席することが望ましい。大企業や人気企業になると、エントリー･シートによる書類選考を通過した応募者だけが、参加できるという場合もある。

派遣社員として働く

　 近年、日本のワーク･スタイルで顕著になってきているのが「派遣」。派遣社員とは、人材派遣会社に登録した後、職種･勤務地･給与など自身の希望に合致する仕事を派遣会社が紹介、応募企業との面接などを経て3カ月〜1年程度の一定期間またはプロジェクト単位で契約するという雇用形態。また、専門スキル別の派遣会社などもあり、自分のライフスタイルやスキルに応じた働き方が選べるという点から、転職希望者以外に新卒者の派遣登録も増加している。契約期間終了後には、社員（正社員･契約社員）雇用を行う会社もあるので、実際に職場に入ってから正社員を目指す、という人が利用することも。

<派遣社員で働くなら> ■ 人材派遣会社に登録 ■ インターネットで仮登録を行い、履歴書や職務経歴書を派遣会社に持参し、本登録のためのガイダンスを受けるというパターンがほとんど。大量の求人情報を扱う派遣会社だけに、求人案件の選択に迷う場合がある。その際には、妥協点とこだわりの部分を明確にしておこう。また、登録時に担当してくれる専門のカウンセラーと密に相談することで、将来を含めたキャリア･プランを見つけ出せることも多い。

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